「リコチャレ応援団体」
「理工系女子応援ネットワーク」の紹介

- 大成建設株式会社
- Taisei Corporation
- 東京都新宿区西新宿1-25-1
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大成建設株式会社
組織概要
大成建設は、大倉喜八郎が1873年に設立した「大倉組商会」をその起源としています。1946年、戦後の財閥解体に伴い「大成建設株式会社」と社名を改称、鹿鳴館、日本初の地下鉄、国立競技場、青函トンネルなどの国家的事業に携わり、まさに日本の近代化と発展を支え続けてきました。高度な技術力と熱い使命感を持って社会基盤づくりの重責を担ってきています。 「人がいきいきとする環境を創造する」を経営理念として、建設業を中核とする企業活動を行っており、現在約9600名(2011年4月1日現在)の社員が「地図に残る仕事。」に関わっています。単に構造物を建設することだけでなく、人々の夢や社会の抱える課題を受け止め、最先端技術で時代のニーズや新しい未来をカタチあるものとして実現すること、そんな「夢をカタチにする舞台」をつくるのが、私達の仕事です。活躍の舞台は国内に限らず海外へも広がっており、海外事業にも積極的に取り組んでいます。
(本社、支店15箇所、技術センター、海外営業所12ヶ所)
【実績紹介】 国内:中部国際空港、忠別ダム、霞ヶ関コモンゲート、飛騨トンネル、横浜ランドマークタワー、東京都第一本庁舎、明石海峡大橋、恵比寿ガーデンプレイスほか多数 海外:シンガポール地下鉄、フィリピン・イロイロ空港、北京シャングリラホテル、モルジブ・マンドゥ島防波堤ほか多数
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- ボスポラス海峡横断鉄道トンネル (トルコ)
- ヨーロッパとアジアが一つのトンネルで繋がった貫通式の様子
理工系分野・部門の紹介
総合建設業は、理工系分野の知識とスキルをフルに発揮することができる業種です。国内外の土木・建築の設計施工、エンジニアリング、環境対策、都市開発、不動産、技術開発などの分野で、実に多くの理工系社員がその能力を発揮しています。大成建設の強みは、そうしたプロ集団が作り出すダイナミックな総合力です。「地図に残る仕事。」は、様々な分野の英知の結集なのです。
例えば、トルコ・イスタンブールでは100年も前からトルコの人々が待ち望んでいた国家プロジェクトが進行中です。『ボスポラス海峡横断鉄道トンネルプロジェクト』。ヨーロッパとアジアを結ぶ鉄道トンネルの開通は、慢性的な交通渋滞の緩和のみならず、渋滞時の排ガスによる大気汚染や、エネルギー集中消費への対策といった意味合いも持ちます。世界最深・水深60mに位置する1.4kmの沈埋トンネルを含む壮大な建設計画。1世紀以上の時を経て、トルコの人々の夢が、今まさに現実のものになろうとしています。
都市再生分野でも独自の技術や最先端技術を駆使し、新しい都市空間の創造や都市インフラの整備に取り組んでいます。PFI的事業(*)のモデルケースである「南青山一丁目団地建替えプロジェクト」など、豊富な都市再生事業の実績があり、事業計画から設計・施工、そして施設完成後の施設運営まで一貫して携わることで、まさに「建設」という枠を越えた総合力を発揮しています。そのいずれの過程においても、理工系分野の知識とスキルが遺憾なく発揮されます。
* PFI事業(Private Finance Initiative):
公共サービスの提供を民間主導で行うことで、公共施設等の設計、建設、維持管理及び運営に、民間の資金とノウハウを活用し、効率的かつ効果的な公共サービスの提供を図る手法
女子中高生・女子学生の皆さんへのメッセージ
大成建設では、かねてより女性技術者も多く活躍していましたが、2007年から人事部に女性活躍推進室を設置して、女性社員がより活躍できる職場作りに取り組んできました。2010年からは室名をいきいき活躍推進センターに変更し、男性にとっても女性にとっても働きやすい職場、仕事と生活を調和させながら、充実したビジネスライフを送れる環境の整備を目指しています。出産・育児・介護といったライフイベントがあっても、様々なスキルと経験を持つ社員が、持てる能力を発揮し、継続して働けるように種々の制度【子供が2歳になるまでの育児休業や、小学校3年生修了まで取得可能な時間短縮勤務制度、子が1歳2ヶ月に達するまでの間に、父母それぞれが1年間育児休業取得可能な制度、出産・育児・介護・配偶者の転居により退職する社員が会社のニーズに合う場合正社員として復職できる制度、勤務地限定社員が、配偶者の転居に伴う同居、介護、子弟の教育等により勤務地変更を希望した場合、受け入れ先にニーズがあれば勤務地変更を可能とする制度など】を設け支援しています。
また、そのような制度や男性社員の育児休業取得の実績などが評価され、2007年に厚生労働省より次世代育成支援認定マークである「くるみん」を取得しました。その後も「子育てを行う社員の職業生活と家庭生活との両立を支援するための環境の整備」や「働き方の見直しに資する多様な労働条件の整備」等の成果が認められ、2009年9月には2個目の「くるみん」を取得しました。そして現在3個目の「くるみん」取得をめざしています。